日経平均株価って株式投資を始める時に一番初めに見かける投資用語ですよね？
証券会社のホームページやYahoo!ファイナンスのトップページに必ず載っていて、グラフのようなもの（チャート）とともに、今日の日経平均株価の終値が書いてあります。
しかし、株式投資を始めたばかりの初心者の方にとっては、
「日経平均株価って何の意味があんの？」
「日経平均株価って買えるの？」
「実際の投資にどう役に立たせれば良いの？」
と、思ってみたりしたことはないですか？
今回はこの「日経平均株価」について、わかりやすく解説してみようと思います。
この記事を読むことによって
- 日経平均株価って一体どうやって決められているのか？
- 日経平均株価だけで世の中の景気が良いのか悪いのか分かるのか？
- 日経平均株価へ直接投資することってできるのか？
この3つの疑問を解決することができます。
それでは参りましょう！
- 日経平均株価とは？
- 単純に225銘柄の合計の平均値で算出しているわけではない
- みなし額面とは？
- 日経平均株価は全業種を36種類に分類して、さらに6つのセクターに分けている
- 日経平均株価は日本の景気を正しく反映しているのか？
- 日経平均株価は買える？
- まとめ
日経平均株価とは？
日経平均株価とは日本経済新聞社が東証一部に上場している企業を独自の基準で225銘柄選び、その銘柄群の平均を出したものです。
日経平均株価は1950年に東京証券取引所が「東証修正平均株価」として公開していたものを1970年に日経グループが引き継いだものです。
単純に225銘柄の合計の平均値で算出しているわけではない
ただ、日経平均株価とは言っても225銘柄の株式の単純な平均値で計算されているのではなく、次のとおりの手順に沿って算出されています。
- みなし額面に修正する
- 株価を合計する
- 除数で割る
- 少数点以下3位を四捨五入する
みなし額面とは？
以前は株式に額面というものがありました。
しかし古い会社は50円、新しい会社は50,000円などと会社によって1株に対しての額面に違いがありました。
これでは実際に株式の合計を足して割るときに額面の違う銘柄を一緒にして、計算してしまって平均株価へ正しく反映することができません。
そのため、
「額面が500円、50,000円の銘柄も50円として額面を修正しましょう」
という決まりができました。
それを「みなし額面」といいます。
なぜ「みなし」というかというと、すでに額面制度は廃止されて実際にはありませんが、全銘柄の額面を50円とみなして計算しているので「みなし額面」と呼ばれているのです。
みなし額面のさらに詳しい解説や除数についての解説は下記のサイトに詳しく出ていますので参考になさってください。
日経平均株価は全業種を36種類に分類して、さらに6つのセクターに分けている
日経平均株価は日経平均株価を構成している全業種を36種類に分けてさらに銘柄を6つのセクター（グループ）に分類しています。
- 技術（医薬品器・自動車・精密機器・通信・電気機器）
- 金融（銀行・証券・その他金融・保険）
- 消費（水産・小売業・食品・サービス）
- 素材（鉱業・パルプ紙・石油・窯業・非鉄金属・繊維・ゴム・鉄鋼・化学・商社）
- 資本財・その他（建設・造船・その他製造・機械・輸送機器・不動産）
- 運輸・公共（鉄道バス・海運・倉庫・ガス・陸運・空運・電力）
以上の6種類です。
この225銘柄のうち構成割合が大きいセクターは、
- 素材（27％）
- 技術（26％）
- 資本財・その他（16％）
となっています。
2000年の日経平均株価大幅組み替えで、ハイテク株・IT株が多く採用されたことにより技術セクターの銘柄が増え、1位の素材に１％差と肉薄しています。
時代の流れからみると、技術セクターが1位になるのもそう長い時間はかかりそうないような気がしますね。
日経平均株価は日本の景気を正しく反映しているのか？
結論から言うと、日経平均株価だけで日本の景気を判断するのには疑問があります。
それはなぜかと言いますと、日経平均株価を構成する銘柄には日経平均株価に高い影響力を与える銘柄とそうではない銘柄があるからです。
この影響力のことを「寄与度」といいます。
このため寄与度の低いセクターの企業群の企業業績が好調で株価が高くても、寄与度の高いセクターの企業群の企業業績が低調で株価が低い状態だと日経平均株価は思ったほど上がらないといったことが起こりえます。
下の表は寄与度の高い銘柄リストです。
寄与度第1位のファーストリテイリング（ユニクロ）が約10％の寄与度と圧倒的に他の銘柄群を引き離しています。
ときどき、日経平均株価を上げるにはユニクロを買えば良いという話を耳にしますが、ユニクロは日経平均株価の寄与度が一番大きいのでそう言われるのですね。
ですので、日本の景気を判断するには日経平均株価以外の指標や経済指標、ニュースを見て総合的に考える必要があります。
日経平均株価は買える？
日経平均株価が史上最高値の38,915.87円をつけた20年以上前のバブル景気の時代に、毎日のように日経平均株価が上がっていくので、まったく投資経験のない人があるとき証券会社の窓口にやってきて、
「日経平均株価を買いたい！」
と言ってその場に居合わせた人たちに苦笑されたという話がありますが、確かに個別銘柄を選んで買うよりも日本を代表する優良企業のパッケージである日経平均株価そのものを買いたいと思う人が出てくるのも分かります。
そのほうが多くの銘柄に分散投資出来てリスク分散になりますし。
現在、日経平均株価に連動する投資商品を買うことで日経平均株価に間接的に投資することができます。
以下はその投資商品です。
①日経平均株価に連動するインデックスファンドを買う
②日経平均レバレッジETFを買う
③͡ダブルインバース（ベア型）ETFを買う
④日経平均先物を買う
まとめ
株式投資をするうえで必ず目にすることになる日経平均株価ですが、必ずしもマーケットを正しく反映しているわけではないことがわかりました。
もっと株式市場の全体像を知りたい場合には、東証株価指数TOPIXがあります。
TOPIXは東証一部上場の会社の時価総額の合計で算出しているので、よりマーケット全体の様子を知ることができます。
日経平均株価はマーケットの強弱感を知る目安となり、TOPIXは日本の市場や将来の景気の方向性を大まかに知るための指標と思っていくと良いと思います。
いずれにせよ、日経平均株価、TOPIXともに日本株へ投資をする際の重要な指標なのでできるだけ毎日チェックしたいものです。
